高貯蓄家庭は子供にどんな習い事をさせているのか?というのは、多くの方が気にしていることだと思います。
どうせ習い事をさせているのなら、お金持ちの方にならってより良い習い事をさせてあげたいと思うのももっともなことかもしれません。
今回は、
雑誌プレジデント2017年2月13号
「1%の人しか知らない金持ち夫婦の全ウラ技大百科」
より、賢いお金の使い方についてご紹介いたします。
※細かいところを読みたいかたはご購入下さいね。
金持ち夫婦の全ウラ技、
教育編・暮らし編・老後編の3つをご紹介します。
教育編:高貯蓄家計は「学習系・語学系」の習い事に力を入れている
お金を大事に考える人は、「自分の子供たちも、お金を再生産できる」ようになるための行動をとる、という結果だそうです。
グローバル化における英語力や、問題自体を見つけ出す力、などを養う習い事を選択することによって、子供が「稼げる=お金を生産できる」力を身につけられると考えているということですね。
やはり、子供の習い事・おけいこと言えど、先を見据えて選択しているといってよいでしょう。
たいして、低貯蓄家計は、文化・芸術系の習い事 (ピアノ・絵画。書道)にお金をかけている人が多いとのこと。
勘違いしないでいただきたいのは、芸術・文科系がダメだと 言っているのではないということです。
芸術系への進学・就職をめざすのでなければ、ダラダラと続けるのではなく、「なんのためにやらせるか」の見極めが大事だということですね。
一般的に「子供を育てるのにかかるお金」と言われるものののなかには、おけいこ・習い事が入っています。
周りがやっているから・自分がやっていたから、当たり前のようにピアノを習わせる・くもんに行かせる、ではなく、
どんな大人になってほしいのか、そのためには何が必要か、それを備えるために習い事が必要か、という観点を持ちましょう。
「子供はお金がかかる」ではなく、子供に望む「成果」を親がきちんと考え、親の意思で「子供にお金をかける」ものだ、と考えてください。
暮らし編:低貯蓄家庭は「健康」に無頓着
旅行や外食は高貯蓄家庭のほうが多いとのデータもありましたが、それは想像しやすいですよね。
差が出たのが、健康に対する態度。
高貯蓄家庭は健康に留意している。
そして、 自分自身をコントロールできる。
ということですね。
失われた健康は決してお金で買い戻すことはできません。
なるべく生涯にわたって健康でいることが、何よりの節約だと私は思っています。
「〇〇が健康にいい」
「●●を食べると痩せる」
「◆◆は食べたらいけない」
などの情報に踊らされて新食材や健康法に踊らされるのではなく、情報をきちんとつかみ取り学ぶだけでなく自ら実践する。
そういう思考→実践こそが、高貯蓄の世帯を作るのかもしれません。
本当のお金持ちにメタボは少ない、なんて言われているのも、あながち間違いではないということかもしれませんね。
老後編:低貯蓄家庭は78%が老後不安
これは難しい問題で、
低貯蓄だから老後に不安を感じているのであって、老後に不安を感じるような家庭が低貯蓄というのとは別問題ですよね。
これは私の主観ではありますが貯蓄・貯金に関する知識が少なくて、収入・貯蓄も少ない人は、
「不安にすら感じない」
=老後に対する想像力もない
=自分だけは何とかなると思っている
場合が多いと感じています。
危険・不安を察知していれば、取れる対策はたくさんあります。
子育て真っ盛りのママにとっては老後はなかなか遠く、実感も対策も取りにくいものですが、正しく恐れ、正しく備えてほしいと思います。
年間200回の家計相談から見る「習い事」
これは私自身が年間200回の家計の相談を受けていての実感ですので、明らかなデータがあるものではありませんが、家計が整っている家とそうでない家では、やはり子供の習い事には違いがあります。
それは、習い事の種類や習い事にかけている金額ではありません。
整っている家計は「その習い事を選んでいる根拠がはっきりしている」
ということです。
そのお金をかけて「得るもの」をしっかり定義している、といってもいいでしょう。
自分がやっていたから、これくらいはできないと困るから、お友達が行っているから・・・というような「他人軸」で習い事を選択している家計ほど、子どもの今後については考えておらず、教育費が十分に貯まっていないことが多いです。
習い事の比率が高いようだったら、
「習い事のせいで大学に行くお金が出せなくてもいいですか?」
と自分の心に一度確認していただきたいと思います。
『習い事の比率』は一概にいくらや〇%と表現できるものではありませんので、全体の支出や収入の額・質によって違ってきます。
そう言ったことに関しても、手がかりが欲しい。備えていきたい。
そうお考えになったら、ぜひ個別相談にお越しください。
保険や金融商品を提案するのではなく、もっとそもそもの「家計」について一緒に整理していきましょう。
その具体策をお渡ししていきます。